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国際学部 ネパールとともに。チャリティマルシェを開催

レポート
2026年11月10日

2026年10月28日(水)、日本福祉大学東海キャンパスで国際学部の学生たちが「ネパールマルシェ」を開催しました。

このマルシェは、8月26日に発生したネパール北部の土石流災害の復興支援のために何か力になりたいと、学生たちが義援金を募るために企画したイベントです。当日は田中真由美講師・小國和子教授・カースティ祖父江准教授のクラスの学生を中心に、1~3年生の多くの学生たちが運営に携わりました。

被災地の実情を伝えたい想い

ネパール出身のKAMALA(カマラ)さん(1年)は、「今回の洪水で、知り合いや友達を亡くし、とても悲しかった。被災地の現状や、今も支援を必要としている人がいることを知ってほしいです」という想いで、企画に携わりました。

アジアの国々の飲み物で対話

1時限目は田中クラスの1年生が担当。「チャイ」を提供したネパール出身のNISHA(ニサ)さんは、「おいしくなれ」と願いながら、大きな鍋にたくさんのスパイスを入れて牛乳と茶葉を朝から煮込みました。レジを担当したネパール出身のRUKESH(ルケス)さんは「いろいろな人と話すことができて嬉しかった。ネパールの災害で困っている人たちのことをたくさんの人に知ってほしい」と語りました。ほかには、インドネシアコーヒーやラッシーなど世界の飲み物の販売がありました。

文化体験やゲームで広がる交流

2時限目からは、小國クラスの2年生が企画したミャンマーの化粧「タナカ」体験や、ミニゲーム、手作りのミサンガの販売が始まりました。柑橘類の木の樹皮から作られる「タナカ」は、ミャンマーの伝統的な化粧品兼日焼け止めです。参加した学生たちは、頬や手の甲に葉っぱの絵を描いてもらいながら、その清涼感とミャンマーの文化を楽しんでいました。ボールを使ってコップを倒すゲームには多くの学生が集まりって盛り上がりを見せていました。

私たちにできることは

マルシェは3時限目まで続き、終始多くの学生や教職員が参加しました。BINOD(ビノド)さん(3年・ネパール出身)は「洪水は単に家や道路が壊れるだけではなく、そこには家を失った人々や、毎日の生活に困っている人々がいます。ニュースだけでは伝わらない現実もあります。少しでも多くの人にネパールの現状を知ってもらい、『自分にも何かできることがある』と感じてもらいたいです」と語りました。

国際学部 ネパール支援の取組

ネパールの現状を伝えるために紹介パネルを作った伊藤さん(3年)は、「大学に入学する前は、海外で洪水や地震などの災害が起きても、『そういうことがあったんだ』と思う程度でした。しかし、大学でさまざまな国籍の友人ができてからは、その友人の母国で災害が起きると、「あの子の家族は大丈夫かな」と心配するようになりました。また、直接の友人がいない国で災害が起きた場合でも、以前より関心を持つようになり、募金などの支援活動にも積極的に協力するようになりました。
今回のマルシェが、海外の災害を他人事ではなく、自分ごととして考えるきっかけになってほしいと思っています。支援活動は、海外の人たちを助けるためだけのものではありません。災害を身近な問題として捉えることで、私たち自身の防災意識を高めるきっかけにもなってほしいと願っています。」と語りました。

世界に目を向けながら、自分ができることを計画して実行する姿は、とても頼もしく感じられます。BINOD(ビノド)さんの「支援は一人だけで行うものではなく、みんなで力を合わせることが大切だと改めて感じました。小さな力が集まれば、大きな支援になると信じています」という言葉も印象的でした。

国際学部の学生の出身国の内訳は人数順に、日本、ネパール、ベトナム、ミャンマー、スリランカ、インドネシア、中国、バングラデシュ、フィリピン、ペルー、ブラジル、タイ、台湾、パキスタンです。互いの文化を尊重しながら、仲間としてともに学べる環境があります。また、学部ではこれまで学内の災害ボランティアセンターと共同で「ネパール友達プロジェクト」を立ち上げ、学内や街頭で募金を呼び掛けてきました。今回のマルシェの売上も、全額を日本赤十字社に寄託し、ネパールの復興支援に役立てられます。今後もこのようなイベントを通して、世界のことに目を向ける機会を設けていきたいと考えています。

ネパール北部の氷河崩落による洪水・土石流災害は、死者1,400人以上、行方不明者5,000人を超える未曾有の被害に見舞われています。インフラの壊滅や道路の寸断によって一部地域は完全に孤立し、仮住まいへの移行が始まる中で、避難生活の長期化に伴う慢性疾患の悪化や感染症のリスクが深刻化しています。また、地域コミュニティや家族を一瞬にして失った被災者たちの精神的なトラウマも深く、目に見える復興だけでなく「こころのケア」が急務となっています。こうした危機に対し、日本赤十字社は計4,000万円の資金援助や救援物資の空輸を実施したほか、医療や心理社会的支援の専門要員を現地へ派遣し、被災者の生活再建に寄り添う息の長い支援を続けています。

(日本赤十字社【速報】2026年ネパール洪水における赤十字の対応等について新しいタブで開きますより)

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