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社会福祉学部 斉藤雅茂教授らの研究グループによる調査成果が10月26日発行の日本経済新聞に掲載されました

メディア
2026年10月28日

社会福祉学部の斉藤雅茂教授が代表を務める研究グループが長年取り組んできた、高齢者の要介護リスクと公的介護サービス費用の関連性に関する追跡調査の研究成果が以下の新聞に掲載されました。

表題 要介護高リスク200万円の費用増 日本福祉大など調査
日付 2026年10月26日(月)
媒体 日本経済新聞 朝刊 P.3
内容 社会福祉学部の斉藤雅茂教授が、高齢者の社会的孤立が及ぼす健康リスクと防止策について解説しました。斉藤教授らの研究グループが愛知県内6市町村の高齢者約12,000人を10年間追跡調査したデータに基づき、同居家族以外との交流が週1回未満の人は認知症や要介護リスクが1.3倍になり、月1回未満の早期死亡リスクは喫煙と同程度まで高まると指摘。ストレスや緊急時のサポート不足が要因であると説明しました。また、孤立を防ぐ手段として地域の「通いの場」への参加や家族との定期的な連絡の重要性を提示しました。

斉藤 雅茂 さいとう・まさしげ

日本福祉大学 社会福祉学部 教授
大学院 社会福祉学研究科長

上智大学大学院文学研究科修士課程修了、同大学院総合人間科学研究科博士後期課程修了。博士(社会福祉学)。日本学術振興会特別研究員(DC2)、東京都健康長寿医療センター協力研究員、日本福祉大学地域ケア研究推進センター主任研究員などを経て、2012年4月に日本福祉大学社会福祉学部准教授に着任後、2022年4月より現職。同大学健康社会研究センター長(2019年~)や大学院社会福祉学研究科長(2023年~)などを兼任。高齢者の社会的孤立や生活困窮・社会的排除、介護予防、ソーシャル・キャピタル、地域づくりに関する研究を推進。データに基づく地域での介護予防・孤立予防対策のプログラム評価や、高齢者の社会参加・地域ケアの推進に注力している。専門は社会福祉学、社会老年学、地域福祉論、公衆衛生学、社会疫学。主な著書に『高齢者の社会的孤立と地域福祉;計量的アプローチによる測定・評価・予防策』(単著)、『高齢者福祉;新・MINERVA社会福祉士養成テキストブック』(共編著)など、論文に「つながりの喪失がもたらすもの;高齢者の社会的孤立の影響と対策」など。内閣府孤独・孤立担当室「孤独・孤立の実態把握に関する研究会」委員、(一社)日本老年学的評価研究機構理事、日本老年社会科学会理事、名古屋市高齢者施策推進協議会委員などを歴任・現職。日本社会福祉学会学術賞、日本老年社会科学会論文賞・奨励賞などを受賞。上級疫学専門家、専門社会調査士、日本公衆衛生学会認定専門家。

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