健康科学部 地域連携ポリシー

 日本福祉大学健康科学部では、健康の概念を多面的に理解し、医療、介護、工学の専門知識をもちながら、福祉マインドを備えた人材を育成することをミッションとしている。こうした分野横断型の利点を生かしながら、それぞれ、リハビリテーション、ケア、ものづくり、環境づくりといった実践を通して、地域への貢献を図っていく。

基本方針

  • 持続可能な社会を実現していくために、大学の教育・研究成果を活かしつつ、あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、ふくしを推進する。
  • 地域が直面している課題解決に向け、医療・保健・福祉の横断的連携を積極的に進め、地域と協働し、社会的責任を果たすために積極的に関与する。
  • 持続可能な社会づくりに貢献していくため、教育・研究・社会貢献すべてにわたって、国連 SDGs の達成に向けた取り組みを推進する。特に、SDGs3(健康確保と福祉促進),SDGs8(成長と雇用促進),SDGs 9(イノベーションの推進),SDGs11(まちづくりと人間居住の実現),SDGs12(生産と消費の確保),SDGs15(陸上資源保全) の達成に貢献できる研究および人材育成に取り組んでいく。

教育

  • 高い倫理感、深い人間観(学部 DP)を養うことを最終目標とし、実践的解決能力や臨床的観察・分析能力、他職種連携のための協調性を身につけるとともに、社会問題を敏感に察知し解決策を見出す機会として、地域との積極的な連携をはかる。
  • 地域にある高齢者施設などの実習先や課題解決先において、フィールドワークや介護実習などを通し、臨床的、実践的解決能力、分析能力を養う。
  • 地域の団体(スポーツチーム、子ども・高齢者など)との交流やワークショップを通し、共に育ちあう契機とし、その拠点として機能する。

研究

  • アクションリサーチを研究の基本姿勢とし、地域団体と協働しながら解決に向け変革していく。
  • 健康に関する分野横断的研究をテーマとし、数量的分析と質的検討を併行して推進する。

社会貢献

  • 研究成果は、連携自治体や企業、団体との協働により還元し、また広く社会に発信する。
  • 方法としては、相談・コンサルティング機能、改善提案、講師、教室運営、ワークショップ開催などとする。