主任として妻みつとともに福岡へ赴任した修一郎は、予想をはるかに上回る窮状にがく然とした。荒廃した施設の修理はできたものの、極端に貧しい患者たちの治療費を、救済会からの送金だけでまかなうことは到底無理であった。生来の明るさとゆるぎない信仰心で、社会から忌みきらわれ、療養所を隔離施設として一生とじこめられてしまう運命にあった患者たちに、生への希望をともさせはしたが、青年修一郎の献身的な努力でも資金不足には勝てなかった。

　だが、失意のうちに名古屋に帰った修一郎には、すでにつぎの仕事が待っていた。県内の知多郡阿久比村（現　阿久比町）に1町5反歩余の田畑と50町歩余の山林をもとに農場をひらき、そこで社会から見離された不良少年たちを感化する仕事であった。修一郎は、青年たちと寝食をともにしながら、労働の喜びと生きる道を説き、かれらの心をひらいていった。

　ようやく事業が軌道にのりはじめた矢先、恩師 杉山辰子の死に接した。昭和7年のことであった。しかし亡き師から与えられた2つの実践は、若き修一郎に、社会事業への情熱だけでなく、経営のあり方などを体得させ、人びとの救済に生涯をささげようと決意させたのだった。

• 
• 生の松原療病院

　 敗戦。ようやく平和がよみがえったとはいえ、戦争の傷痕は大きかった。街の焼跡には戦災孤児や戦傷者があふれ、人びとは飢えに苦しんだ。修一郎の仕事は、いっそう多忙になっていった。

　 だが、弾圧いらい布教活動を禁止されていた修養団は、分派が生まれたりして動揺していたので事業へ全力をふり向むけることができなかった。そのため、一日も早い再建が望まれた。修一郎は、この苦い経験から、日蓮宗に帰属し、みずからも出家、得度して再出発することを決意した。こうして修一郎は修学と名をあらため、昭和22年、修養団を解消し日蓮宗昭徳教会を設立し、修学が会長となって布教が再開された。修学はさらに翌年同宗寺院住職の資格を得、昭和25年法音寺と寺号を公称することになった。

　 この間も、修学の事業への熱意はかわらなかった。名古屋養育園、知的障害児施設八事少年寮などを引継いだ。そこで、とくに戦災で孤児になり、浮浪生活ですさみきった子らと接して暗然となった。この体験や、障害を持つ子らを思うにつけ、未来をになう子こどもたちを育てていくために、どうしても、人類愛に根ざしながら社会福祉に働く青年たちの育成が急務であることを痛感するようになっていった。それは、国民への福祉がもはや国の責務となったにもかかわらず、極端に人材が足りなかった自治体や社会事業者たちからの要望でもあったのだった。

　 そのころ、全国社会福祉協議会（全社協）をはじめ愛知県、名古屋市の協議会の理事やその他社会福祉関係の要職をつとめるようになっていた修学は、この事業を自分に課せられた使命であると考えた。そこで修学は、信徒たちに福祉に働く青年を育成しようと呼びかけ、全社協、厚生省、文部省、愛知県、名古屋市などや理解ある教育者たちへ協力を求め、大学建設に奔走することになった。

• 建設中の中部社会事業短期大学 駒方寮にて
• 中部日本新聞（現 中日新聞）
  （昭和27年11月16日）

創立の頃のキャンパス

はじまりは、学生数83名の小さな短期大学 　日本福祉大学の前身、中部社会事業短期大学は、1953（昭和28）年4月、名古屋市昭和区滝川町の地に誕生した。学生数83名、専任教員６名、校地面積4234坪（1万4000㎡）、運動場1万1361坪（3万7560㎡）、専用校舎面積616坪（2040㎡）という小さな規模の短大であった。

　1950年代の初頭、社会福祉事業従事者を養成するための専門教育機関としては、東に日本社会事業短期大学、西に大阪府立社会事業短期大学の2校があるのみであった。中部地方においては、名古屋大学に社会事業学部を設置する動きが占領期にあったとされるが、実現には至らないまま立ち消えとなっており、社会事業関係者の間では、従事者養成教育機関の設置が切望されていた。
　学園創立者鈴木修学は、昭和初期から「救らい」活動などの社会事業に挺身した宗教家であったが、戦後、法音寺山首として宗教活動に携わる傍ら、財団法人昭徳会（社会福祉事業法の施行により、1952年より社会福祉法人昭徳会）理事長として児童や障害者の施設の運営にあたっていた。
　中部社会事業短期大学の創立は、人間愛と科学的精神に満ちた社会福祉事業従事者を自らの手で育てたいという鈴木修学の熱い思いが全国の信者の方々に支えられて実ったものであった。それはまた、地元関係者、行政機関をはじめ、多くの心ある人びとの要請と支援に応える道でもあった。

創立者 鈴木修学先生

人類愛の精神に燃えて立ち上がる学風が、
本大学に満ち溢れたいものであります。 　鈴木修学は、設立の認可を受けて起草した「建学の精神」の中で、「人類愛の精神に燃えて立ち上がる学風が、本大学に満ち溢れたいものであります」と述べた。この精神は、今日に至る学園の歴史の中で受け継がれ、人間福祉複合系大学づくりを目指して歩み続ける学園の導きの灯となっている。

中部社会事業短期大学　
第1回卒業式（昭和30年3月）

創立期の教学と「村松五原則」 　中部社会事業短期大学の創立は地元の社会事業、行政関係者から大きな期待をもって迎えられ、厚生省、全国社会福祉協議会をはじめとする中央官庁、社会福祉関係諸団体、関係大学からも温かい支援が寄せられた。こうした期待に応えて、中部社会事業短期大学は、第2部（夜間部）の開設、保母課程の設置、専攻科の設置、中部社会事業学校の併設などを進め、社会事業従事者の養成とともに多様な形態の研修事業に取り組んだ。

教学の基本構想の策定、教育課程、教員計画などについては、村松常雄名古屋大学医学部教授が相談役として迎えられた。

村松教授は、教学権の自立、教育研究の保障などにかかわって次のような5つの原則を提示された。
⑴教員の人事については教授会が決定権を持つこと。 ⑵学問と思想の自由のたてまえから大学教育の宗教からの分離。 ⑶教員の給与は将来とも教育公務員給与を下まわることなくむしろそれ以上に努力すること。 ⑷個人研究室、研究費、附属人間関係研究所の設置等教員の研究の便宜をはかること。 ⑸遠隔地から赴任される教員には住宅を保障すること。
創立期の教学は、この「村松五原則」に則って整備された。中部社会事業短期大学の創立から今日に至る学園の教学・研究・管理運営の礎は、この「村松五原則」のうえに築かれたといえよう。

人間関係研究所の開設 　中部社会事業短期大学の開設とともに附属人間関係研究所が設置された。
「設置要綱」には、設立の趣旨が次のように述べられている。
「人間形成並びに社会構成の過程に於て生起する人間関係の諸問題及び夫等人間関係調整に必要な原理と方法を、自然科学、社会科学等の関係諸領域より綜合的に研究し、社会事業の理論並びに実際の学問的基礎を確立することを目的とする」
　臨床研究の場として相談部が付設され、主に児童問題についての相談を行った。専任教員全員が同研究所の研究部に所属し、研究部には、社会事業・社会問題・精神衛生・公衆衛生・心理学・教育学・社会学・文化人類学の研究室が置かれ、現場と交流しつつ研究を進める体制を取った。