総合研究機構の主催による学内教職員向けの研究支援イベント「科研費ホンネトーク」をオンラインで開催しました。

本企画は、単なる制度説明にとどまらず、実際の申請・採択経験を持つ教員の生の声を通じて、申請プロセスや課題、学内サポート体制のあり方を共有し、本学の研究アクティビティ向上を目指す対談イベントとして2025年度より企画しています。

2026年度は、今年度初めて科学研究費助成事業（科研費）に採択された社会福祉学部の吉川真由美助教をゲストに迎え、斉藤雅茂総合研究機構長（社会福祉学部教授）の進行のもと、和やかな雰囲気のなか対談が行われました。

本学着任4年目となる吉川先生は、研究活動スタート支援や学内研究助成を除き、外部競争的資金への応募は今回が初めてでした。対談では、ご自身がソーシャルワーカーとして実践を積んでこられた「知多半島」を研究フィールドに設定し、チーム体制で臨んだ研究計画が今回の採択へとつながった背景が語られました。

吉川先生が科研費申請に踏み切ったきっかけとして、身近な環境と組織文化が挙げられました。 吉川先生は当初、科研費申請を「自分事ではない」と捉えていたそうです。しかし、前年度に採択された同僚教員が、科研費による海外での研究や学外との多様なネットワーキングを通じて研究を発展させている姿に触れ、申請を決意されました。また、他学部との多職種連携研究を進める中で、周囲の教員から「自身の知見を整理し、学外の客観的評価を得る好機」として背中を押されたことも原動力になったと語られました。

準備プロセスについては、研究計画調書の実質的な執筆開始は申請年度の「お盆休み」からであったという、リアルなタイムラインが明かされました。短期間での準備ではありましたが、先輩教員や複数の先生方が親身に添削・意見交換に応じてくださったそうです。吉川先生は「身近に信頼できる相談相手がいたこと」が最大の成功要因であったと総括されました。

さらに、これから申請を予定している教員に向けて、申請書作成における具体的な工夫などが共有されました。具体的には、審査員に一読して伝わるよう図やイラストを取り入れることの重要性や、生成AIの適切な活用方法が挙げられました。生成AIの活用については、誤字脱字の校正などには有効な一方、頼りすぎると「文章は整うのですが、私が消えちゃった....という感じになってしまったので補助的な利用にとどめました」など、リアルな経験が語られました。

採択後の成果としては、他大学の研究者からアプローチを受けるなど、新たな研究ネットワークの広がりを実感されているそうです。現在は、計画のブラッシュアップや倫理審査などの手続きを進めている現状も共有されました。

参加した教員からは、「図式化の効果やAIの活用など、実効性の高いアドバイスを得られた」と、今後の申請に向けた前向きな発言が見られました。

最後に、斉藤総合研究機構長から「科研費（基盤C）の平均採択率は約20～30％（平均25％程度）です。『打率2割5分』と考えれば、4回に1回は採択される計算になります。バッターボックスに立ち続けること（継続して応募すること）が何より重要です」という力強いメッセージが送られました。

総合研究機構では、今回の対談で得られた知見や、教員の教育・研究活動の実態を踏まえ、さまざまな支援を展開しています。各種の学内の研究支援制度（助成制度など）の充実に加え、今年度からは試行的に学外機関による科研費研究計画調書の添削支援サポートを導入したほか、論文の盗用・剽窃チェックツールの導入などを行っています。

今後も、教員（研究者）に寄り添った研究支援を展開するとともに、こうした機会を通じた教員間の交流を促進し、研究活動のさらなる活性化や、支援における課題の抽出・解決に向けた対応を推進してまいります。