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【アジアパラ競技大会】スポーツ科学部 藤田紀昭教授のコメントが10月24日発行の日本経済新聞に掲載されました
スポーツ科学部 藤田紀昭教授のコメントが以下の新聞に掲載されました。
愛知・名古屋アジアパラ大会の閉幕に合わせ、障害者が身近な施設で運動を楽しめる環境整備の課題や、一般スポーツ施設におけるスタッフの対応力向上などノウハウ浸透の重要性が特集されています。
| 表題 | パラスポーツもっと身近に 障害者の受け入れ進む スタッフと運動／水泳教室を開催 アジアパラ大会、きょう閉幕 |
|---|---|
| 日付 | 2026年10月24日（土） |
| 媒体 | 日本経済新聞 朝刊 P.35 |
| 内容 | 特集記事では、アジアパラ大会の開催後も一般の障害者が日常的に運動を楽しめる施設が乏しく、スポーツ実施率が目標に届いていない現状が報じられています。専門施設の不足や一般施設における対応の戸惑いが課題となる中、自治体によるノウハウ移転の取り組みが紹介されました。取材に対しスポーツ科学部の藤田紀昭教授は、施設増設などのハード面より既存施設でのスタッフの対応力を高めるソフト面の整備が重要であると指摘しました。また、指導者養成課程に実践例を取り入れ理解を深めることで、誰もが一緒にスポーツを楽しめる環境作りの必要性を強調しています。 |
藤田 紀昭（ふじた・もとあき）
日本福祉大学 スポーツ科学部 教授
1962年生まれ。筑波大学大学院体育研究科修士課程修了、日本福祉大学大学院福祉社会開発研究科にて博士（社会福祉学）の学位を取得。徳島文理大学専任講師、日本福祉大学社会福祉学部助教授、同志社大学スポーツ健康科学部教授などを経て、2016年4月に日本福祉大学に着任後、現職。スポーツ科学部長（2017～2023年）や大学院スポーツ科学研究科長（2021年～）を歴任。障害者スポーツを取り巻く社会的環境や指導者の育成、パラリンピックの無形のレガシーと共生社会に関する研究を推進。障がい者のスポーツ参加促進や環境整備、パラスポーツに関する施策の提言に注力している。専門は体育学、スポーツ科学、スポーツ社会学、障害者スポーツ。主な著書に『パラリンピックの楽しみ方』、『障害者スポーツの環境と可能性』、『障がい者スポーツ指導者教本』（共著）など、論文に「障害者スポーツの世界から地域共生社会を考える」など。文部科学省主催「オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者会議」委員、スポーツ庁「スポーツ審議会健康スポーツ部会」委員、日本アダプテッド体育・スポーツ学会会長、あいちボッチャ協会会長などを歴任。