小國和子　教授

• 2022年度
  政府開発援助機関によるフードバリューチェーン分析と介入に関する研究
  －ミャンマーを生産地とした日本向け冷凍野菜事業の事例から－

吉村輝彦　教授

• 2015年度
  森林管理制度の展開に関する比較研究：日本・タイ・カザフスタンの歴史的考察から

岡本眞理子　教授（2018年度まで専任）

• 2015年度
  タンザニア国保健分野に於ける5S-KAIZEN-TQM手法の有用性と普及方法に関する研究

穂坂光彦　教授（2016年度まで専任）

• 2014年度
  南アジアにおける包括的栄養プログラム再建のための理論的・実証的検討：
  ネパール農村女性の食生活を基に
• 2013年度
  当事者団体とのパートナーシップによる包摂型援助のあり方に関する研究：
  ネパールにおける人身売買サバイバー団体の成長過程の事例から
• 2008年度
  インドネシア中部ジャワのＣＢＲを支える社会システムの変容：
  障害問題解決を担う開発組織の資源管理機能に注目して
• 2005年度
  Community Partnership in Infrastructure Development in Sri Lanka: An Analysis on the Effectiveness of Community Contract System on the Livelihood Betterment of the Urban Poor （スリランカの生活基盤整備におけるコミュニティとの連携：「住民契約制度」による都市貧困層の生活向上への効果の分析）
  （情報・経営開発研究科　情報・経営開発専攻　博士後期課程修了）

余語トシヒロ　教授（2011年度まで専任）

• 2011年度
  ラテンアメリカにおける農村地域社会の組織特性と小規模農家支援の方法に関する研究
  --コスタリカ・ホンジュラス・パナマの事例--
• 2011年度
  土壌資源の保全と利用における慣行の制度化に関する研究
• 2011年度
  ケニアにおける道路維持管理技術移転の可能性と限界に関する研究：
  技術研修の新たな枠組みと方法を求めて
• 2008年度
  貧困農家の女性における主体形成に関する研究
  -インド、グジャラート州の酪農協同組合の事例から-
• 2008年度
  愛知県農業における組織普及経験の体系化に関する研究
  -小規模農家に対する開発協力への適用に向けて-
• 2007年度
  開発の視点からの障害へのアプローチの考察：
  アラブ中所得国ヨルダンとレバノンにおける「障害の権利モデル」の妥当性の検討
• 2006年度
  技術受容サイドの多様性に則した技術選択に関する研究
  （情報・経営開発研究科　情報・経営開発専攻　博士後期課程修了）

吉田昌夫　教授（2009年度まで専任）

• 2009年度
  「技術協力における途上国の公的職業訓練・産業技術教育（TVET）支援のあり方
  －ヨルダン金属工業訓練学院（STIMI）の事例を中心に－

以上は、情報・経営開発研究科 情報・経営開発専攻　博士後期課程および国際社会開発研究科 国際社会開発専攻（通信教育）博士後期課程 における修了者を含みます。