Abstract
　　要介助者を仰臥位から座位へ変換する体位変換動作ならびにベッド端座位からの車いす 移乗動作を連続的に行った際の， 上肢， 体幹および下肢における筋放電量ならびに動作姿勢を解析した． その結果， 1 秒あたりの筋放電量 （iEMG/sec） においては， �@体位変換動作では上肢筋群が， 車いす移乗動作では下肢筋群が 重要な役割を果たしていること， �A両介助動作における脊柱起立筋の筋放電量は， 相対的 （対最大筋力発揮時） にみると， 他の筋肉よりも高いことが明らかとなった． また， 体位変換における上半身引き上げ局面では， �@体幹−大腿角度の変化が大きく， 約 20 度の変化がみられること， �A車いす移乗動作時の頸部の高さは中間時が最も 高く， 動作時の高低差は約 25cm であることが明らかとなった． これらの結果から， 介助動作 （体位変換および車いす 移乗） は， 総合的にみて上肢， 体幹， 下肢の筋肉を用いた全身運動であり， 特に脊柱起立筋や腰部への負担が大きい ため， 介助者は体幹を中心とした筋力トレーニングで筋力を高める必要があると結論付けられた．

【はじめに】
　厚生労働省が平成15年に行った国民生活基礎調査^ａ） によると， 65 歳以上の者のいる世帯は 1727 万 3 千世帯 （全世帯の 37.7％） であり， そのうちの 723 万世帯が 65 歳以上の者のみの世帯となっている．

65 歳以上の者のみの世帯は， 毎年増え続けており， 老老介護の割合がさらに増加していくことが懸念される．厚生労働省の調査 （平成 12 年の介護サービス世帯調査）^ｂ） では， 介護を行っている者のうち約 70％が 50 歳以上であることが報告されており， このことを裏付けている． また， 厚生労働省の平成 13 年度国民生活意識調査 ^ｃ） によると， 同居している介護者の介護時間が半日から終日に達している者の割合が平均で約 4 割に達している． この割合は介護度に比例しており， 要介護 5 の者への介助では， 7 割以上に及ぶ． つまり， 介護保険制度に よるサービスの満足度が高まっても， 同居介護者の介護負担は減少していないことを示している．
　時岡と高田 ^1） は， 自宅での介護経験が 1 年以上の者を対象に調査した結果， 9 割近くが腰痛を訴えていたこと を報告している． 医療・福祉施設の現場でも腰痛は問題視され， 介護者の疲労度や身体的負担度が大きいことが 認識されている ^2−6）． 施設によっては体幹の筋力トレーニングを行い腰痛の予防を実践しているところもある． このように高齢介護者が増加する中， 介護者の生体負担， とりわけ腰痛の問題は今後もクローズアップされると 考えられる． 　そこで， 本研究では， 介助動作の基礎的データを得るため， 体位変換および移乗動作を反復した際の上肢， 体幹および下肢における筋放電量ならびに映像の分析によって動作の特徴を明らかにすることを目的とした．