�@ 地震発生を被験者へ一斉メール発出
�A 災害弱者へ安否確認メール発出→　　　　　Web入力により回答
�B 見守りネットワークへ支援要請メール
　　 発出　→　Web入力により回答
�C 災害弱者へ見守りネットワーク到着確認　　メール発出　→　Web入力により回答
�D 被験者へ地震による災害発生及び避難　　開始連絡メール発出
�E 災害弱者へ位置モニタ開始連絡メール　　　発出

�F 災害弱者の避難経路が想定されている経路から　　外れていることを発見．災害弱者及び見守り
　　ネットワークへ経路間違いの連絡メール発出→　　　Web入力により回答
�G 避難経路変更理由の確認メール発出
�H 避難所到着連絡

�@ 文字情報で伝わるため，情報の誤解が少ない．
�A Web連携機能によりメッセージの返信が可能であり，到着確認が確実に行える．
�B 返信には，メッセージの候補が登録でき，災害弱者にも操作が容易である．
�C 余裕のある弱者からは，災害情報も返信され，システムの危険エリアの追加等に利用できる．
�D 送信側についても，事前に避難指示メッセージが登録でき，変更にも容易に対応できる．

5.3 課題
　実証実験を通じて，以下の課題が確認できた．

�@ 災害時にはメール遅延等の影響が懸念される．
�A メール送信時にGPSの位置検索のメッセージが表示されると，誤って位置検索をキャンセルするケースがあった．結果，その回の位置登録が行えないことが発生した．
�B GPSについては，普段とは違う携帯機種を使ったため，メール確認等に手間取るケースがあった．
�C 今回実験した聴覚障害，車椅子利用の災害弱者については，携帯電話によるメールを普段使い慣れているという点で，メールによる情報提供は有効な方式であることを確認した．ただし，災害弱者の障害タイプにより違いが発生するため，音声や手話テレビ電話等の併用を検討する必要がある．