科目名 公衆衛生看護学概論

単 位 数 学年配当 開講期間 担　当　教　員
2 2 後期開講 水谷　聖子

テーマ
地域で生活する人々の特性、社会環境の変遷と健康問題との関連について学習する。また、人々の健康の維持、健康課題に対応した公衆衛生看護の目的、役割、機能を学ぶ。

科目のねらい
＜キーワード＞
地域看護　　公衆衛生看護
個人/家族・集団・組織　　公衆衛生看護活動が展開される場
パートナーシップ

＜内容の要約＞
プライマリ・ヘルス・ケアとヘルス・プロモーションの理念をふまえ、対象となる地域で生活する人々の特性と多様な健康課題について、公衆衛生看護学や在宅看護学を包括した地域における看護を学習する。さらに、社会環境の変遷に伴う健康課題の変遷、健康課題や強み、対象者の特性をふまえ、対象となる人々との協働により創る公衆衛生看護の目的、役割、機能を理解する。

＜学習目標＞
地域看護、公衆衛生看護の歴史的変遷をふまえ公衆衛生看護学と在宅看護学を包括した地域看護学について理解する。
公衆衛生看護学の基盤となる理念、構成概念について理解する。
地域における看護が展開される場（行政、産業、学校、在宅）とそれぞれの対象者の特徴について説明できる。
地域における看護が展開される場（行政、産業、学校、在宅）における看護の特徴を知る。
具体例を通して、対象となる人々とのパートナーシップのもとで、効果的に協働する看護活動について理解する。

授業のながれ
地域看護と公衆衛生看護：定義、活動領域
地域住民の健康課題の変遷と地域における看護実践の歴史的変遷①
地域住民の健康課題の変遷と地域における看護実践の歴史的変遷②　
地域看護における理念と基本：プライマリ・ヘルス・ケア、ヘルスプロモーション
地域看護を取り巻く保健・医療・福祉
公衆衛生看護の対象（個人・家族、地域、集団・組織）
公衆衛生看護学を構成する主要な概念（協働、ケアリング、エンパワメント、アドボカシー）
集団・組織を対象とした公衆衛生看護活動の展開
公衆衛生看護の倫理と保健師の基本的能力・専門的能力
公衆衛生看護における支援・技術①　保健指導、健康相談、健康診査、健康教育・学習支援、グループ支援、組織化
さまざまな場における公衆衛生看護活動：行政、産業、学校、在宅、国際
さまざまなライフステージにおける人々と協働する公衆衛生看護　
特定のヘルスニーズをもつ住民と協働する公衆衛生看護
健康危機管理
専門職としてのキャリア発達と公衆衛生看護学研究

準備学習の内容・学ぶ上での注意
地域における看護や公衆衛生看護の活動は、人々の日常生活の営みの中で展開されることが多く、病院内のベッドサイドの看護に比べてイメージしにくいかもしれません。また、看護を提供する機関も行政、企業、訪問看護ステーション、NPO、地域包括支援センター、社会福祉協議会などがさまざまです。公衆衛生看護や在宅看護など分かりやすく書かれた関連図書を推薦しています。また、講義の中でも事例をふまえて、イメージが深まるようにします。その上で、制度、法律や用語を理解すると必要性や根拠が明確になります。ただ単に用語を知るのではなく、理解するように努めてください。他者の発言や考えを傾聴し、対話を通して視野の拡大・深化に努めてください。
①事前・事後の学習内容とその時間数　講義内に課題を出します。予習・復習を含めて２時間程度の学習は必要です。
②講義出席時の注意事項　授業内に発言を求めたり、グループワークを行います。他者の発言や考えを傾聴し、対話を通して視野の拡大・深化に努めてください。
③科目特有の事柄　指定のテキストはもとより、下記の講義推薦図書並びに講義内で紹介する図書などは積極的に読むようにしてください。
＊授業内容は進度に応じて変更することがあります。

本科目の関連科目
看護学概論、健康管理学、保健行動論、公衆衛生学、疫学、保健医療福祉政策論、保健医療統計学

成績評価の方法
期末試験（筆記・Web・レポート・最終授業内） 60％
授業内でのレポート・課題等 30％
その他  10％
定期試験60％、小レポート30％、『授業の振り返り』10％です。毎回の講義の最後に『授業の振り返り』を書きます。講義の最後に講義内容に沿った「課題」を提示しますので、講義内容をふまえた振り返りシートへの記入を求めます。また、小レポートを課題として数回提示します。

テキスト
■テキストを使用する
■レジュメを使用する
□未定 （最初の授業で指示する）		 ＜著者＞標　美奈子　＜テキスト名＞最新保健師講座１　公衆衛生看護学概論　＜出版社＞医学書院
＜著者＞一般社団法人　厚生労働統計協会　＜テキスト名＞厚生の指標　増刊　国民衛生の動向　2017／2018　＜出版社＞一般社団法人　厚生労働統計協会
＜著者＞勝又浜子ら　＜テキスト名＞平成29年度　看護法令要覧　＜出版社＞日本看護協会出版会


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