日本福祉大学 経済学部

商業科教育法U
〈教職課程〉

単位数 学年配当 開講形態 教員名
2
3
半期
伊 藤   敦

テ | マ  商業 (ビジネス) 教育の今後と将来への課題

科目のねらい
<内容の要約>
【キーワード】 ビジネス教育 起業家教育 マーケティング 商業倫理 (ビジネス倫理) 消費者教育 (含:法教育)

  商業科教育法Tに引き続き、 ここでは専門科目の更なる学習と指導法について学びます。 マーケティングや消費者教育 (民法、 経済法等の法教育についても触れます。) 昨今の経済界の状況を反映して 「商業倫理 (ビジネス倫理)」 についても学びます。
<学習目標

1. 一層進んだ専門科目の理解
2. 商業教育の新しい動向の認識
3. 商業倫理の理解と修得

授業のながれ
1. 理産審答申 「今後の専門高校における教育の在り方等について」 解説
2. 実験・実習科目についての注意事項 (含:商品実験と視聴覚機器の利用法)
3. 普通教科と商業の専門科目との競合と協同
4. 模擬授業 (簿記会計分野) @
5. 模擬授業 (簿記会計分野) A
6. 模擬授業 (簿記会計分野) B
7. 模擬授業 (国際経済分野)
8. 模擬授業 (課題研究 (テーマ別学習)、 研究計画とフィールドワーク)
9. 模擬授業 (総合的な学習の時間 (テーマ別学習)、 研究計画とフィールドワーク)
10. 模擬授業 (総合実践) (ビジネスマナー実習)
11. 事例研究 (起業家教育)
12. 消費者教育と法学習 (プレゼンテーションとディスカッション)
13. ビジネス活動と商業倫理
14. 講義の総まとめと総復習 (講義・予備)
15. 定期試験

学ぶ上での注意・担当教員からの希望
 本科目の履修についての条件は以下のとおり。 条件@:日商簿記 3 級及びワード・エクセル (表計算) の基本をマスターしておくこと。 条件A:受講時は座席指定とする。 条件B:受講態度は通常の科目の場合の数倍の厳しさが求められる。 担当教員の指示に速やかに従うこと。
<本科目の関連科目
 流通論、 簿記論及び実務簿記、 会計学、 経営学、 法学 (民法・商法)

成績評価の方法
課題・小テスト
レポート
中間試験
定期試験
そ の 他
10%
10%

70%
10%
その他の内訳:質問、 発言、 プレゼンテーション、 模擬授業、 受講態度、 出席状況等をいう。 これらを加味して総合的に判断する。

テキスト テキストを使用する
□ レジュメを使用する
□ 未定 (最初の授業で指示する)
 文部省 『高等学校学習指導要領解説 (商業編)』 実教出版梶@平成 12 年
テキストに準ずるものとして、 以下 2 点を全員購入してもらう。
 片岡 寛 『ビジネス基礎』 実教出版 (担当教員扱い)
 新井清光 『高校簿記』 実教出版 (担当教員扱い)



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