はじめての「ふくし」第22版
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GUIDE© 2004 Nihon Fukushi University55 福祉・介護産業関連 行政機関など ●厚生労働省 参考資料 進路研究・「ふくし」学習のためのWebサイト集  福祉の仕事・職種と資格などhttps://www.fukushi-work.jp/https://www.shakyo.or.jp/http://www.jaswe.jp/http://www.sssc.or.jp/https://www.jacsw.or.jp/https://www.jamhsw.or.jp/https://www.jaccw.or.jp/https://www.nurse.or.jp/https://www.janpu.or.jp/https://www.japanpt.or.jp/https://www.jaot.or.jp/https://www.hoyokyo.or.jp/https://psych.or.jp/http://fjcbcp.or.jp/https://www.parasports.or.jp/https://hcrjapan.org/http://www.techno-aids.or.jp/https://www.kyoyohin.org/https://www.mhlw.go.jp/https://www.meti.go.jp/https://www.cfa.go.jp/https://www.wam.go.jp/https://www.ipss.go.jp/https://www.jica.go.jp/https://www.jnpoc.ne.jp/ ●福祉のお仕事/福祉人材センター・バンク ●社会福祉法人 全国社会福祉協議会 ●一般社団法人 日本ソーシャルワーク教育学校連盟 ●公益財団法人 社会福祉振興・試験センター ●公益社団法人 日本社会福祉士会 ●公益社団法人 日本精神保健福祉士協会 ●公益社団法人 日本介護福祉士会 ●公益社団法人 日本看護協会 ●一般社団法人 日本看護系大学協議会 ●公益社団法人 日本理学療法士協会 ●一般社団法人 日本作業療法士協会 ●一般社団法人 全国保育士養成協議会 ●公益社団法人 日本心理学会 ●公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会 ●公益財団法人 日本パラスポーツ協会 ●一般財団法人 保健福祉広報協会   国際福祉機器展の情報はこちらから。 ●公益財団法人 テクノエイド協会   福祉用具に関する情報はこちらから。 ●公益財団法人 共用品推進機構 ●経済産業省 ●こども家庭庁 ●独立行政法人 福祉医療機構 ●国立社会保障・人口問題研究所 ●独立行政法人 国際協力機構 ●特定非営利活動法人 日本NPOセンター ●特定非営利活動法人 国際協力NGOセンター(JANIC) https://www.janic.org/  福祉の仕事・職種と資格の関係がわかりやすく解説されています。  略して「全社協」。社会福祉全般について、理解できます。さらに学習するにはリンク集へ。  連盟に加盟している大学等(会員校)は248校(2025年1月現在)です。  社会福祉士・精神保健福祉士・介護福祉士の国家試験を実施しています。  社会福祉士の職能団体。国家試験・福祉関連の情報も充実しています。  精神保健福祉士の職能団体。国家試験・精神保健福祉分野の情報も充実。  介護福祉士の職能団体。介護に関する研修や調査などを実施しています。  日本最大の看護職(保健師・助産師・看護師・准看護師)職能団体。  会員校は304校(2024年7月現在)。看護職を目ざす方に役立つ進路情報が充実。  理学療法士の職能団体。会員は全国に139,556名(2024年3月末現在)。  作業療法士の職能団体。会員は全国に62,821名(2024年10月1日現在)。  保育士を養成する学校を会員とする団体。保育士試験指定機関として、全国的な規模で保育士試験を実施しています。  認定心理士の資格認定などを行っています。  臨床心理士(カウンセラー)の認定業務などを行っています。  パラスポーツ指導員の養成事業からパラリンピック情報まで紹介。  だれにとっても使いやすい共用品・ユニバーサルデザインの情報はこちらから。  私たちの健康、介護、年金など生活に安心と活力をもたらす政策を展開。  「ヘルスケア産業」「新産業創造戦略」などをキーワードに検索。  「こどもまんなか社会」実現のための政策を推進。2023年4月発足。  福祉・医療・保健の総合情報サイト(WAM NET)。  世界で類をみない高齢化が急速に進む日本社会が、データから見えてきます。  JICA。青年海外協力隊事業などさまざまな国際協力事業を展開しています。  NPOに関する幅広い情報の収集と発信を行っています。  国際協力を行う日本の市民組織(NGO)の活動の促進および強化を図っています。

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