日本福祉大学 大学院 社会福祉学研究科 社会福祉学専攻(通信教育)


概要

課程名称: 社会福祉学研究科 社会福祉学専攻 修士課程(通信教育)

授与学位: 修士 (社会福祉学) Master of Social Welfare

修業年限: 2年

入学定員: 25名  (2016年度実績)

特色

福祉実践の場において
指導的・中核的役割を担う、高度な専門職業人を養成

保健・医療・福祉の領域における現代の課題に対応するため、日本福祉大学がこれまで培ってきた社会福祉学研究を基礎としながら、問題解決型・実用型の援助技術と政策制度の開発をめざした教育と研究を行っています。

社会福祉法人・医療機関・自治体・社会福祉協議会・NPO・民間事業所・教育機関などにおいて、ソーシャルワーカー,ケアワーカー,ケアマネジャー,保健師,看護師,保育士,教員など、保健・医療・福祉に関わる幅広い領域で活躍されている方を対象に、複雑化する現代社会の環境変化に対応し、実践現場において指導的・中核的役割を担う高度専門職業人の養成を行い、キャリアアップの要請に応えるよう努めています。

ポイント(1) 伝統ある指導体制と充実したプログラム

    社会福祉学研究・教育のパイオニアである日本福祉大学の専任の教授陣および学内外の各分野のスペシャリストによる、質の高いカリキュラムと指導体制を誇ります。また、長年培ってきた独自の通信教育システムにより、確かな実力を修得して修了できるための充実したプログラムを編成しています。

ポイント(2) ITシステムを活用した、効果的な研究・学習

    テキスト購読、文書添削を中心としたこれまでの通信教育とは異なり、インターネットを利用してインタラクティブ(双方向・対話形式)な指導を行います。テキスト教材による学習を基礎としながら、インターネットを通じて教員の指導や助言を受け、また、院生間で討論や意見交換を行いながら学習・研究を進めます。このような形で教員・院生間のインターフェイスを密にすることによって、無駄のない、高い学習効果をあげることを追求しています。

ポイント(3) 質の高い修士論文執筆に向けた、きめ細やかな指導体制

    入学後、まずはスクーリングや演習の履修により、大学院における社会福祉の研究方法の基礎を修得します。その上で、指導教員から、スクーリング、インターネット掲示板、Eメール等を活用して、厳しくきめ細やかな指導を受けながら、本格的に修士論文執筆に取り組みます。遠隔地に住む院生も不利益なく計画的に研究が進められるよう、一人ひとりに合わせた修士論文指導体制を整備しています。

ポイント(4) 社会人にとって学びやすいスクーリング

    スクーリングは、社会人が学びやすいよう土日に開催し、対面授業、修士論文指導、修士論文報告会、教員・院生交流会など、多彩な内容のプログラムを設けています。また、会場である日本福祉大学名古屋キャンパスは名古屋の都心部に立地(名古屋駅からJRで約10分)しており、全国各地に住む院生にとっては抜群の交通アクセスです。
    → 名古屋キャンパスへのアクセス

ポイント(5) 修了後も学び続けられることが大きな魅力のひとつ

    スクーリングの機会に同窓会と大学院合同でシンポジウムや記念講演等を開催し、修了生に学習・交流の場を設けています。修了後も学びたいというニーズに応えるべく、大学院主催の公開講義、研究論集への投稿募集、研究科合同修士論文発表会の開催案内等を行っています。また、修了後、さらに高い研究能力・指導力の修得を目指す方は博士課程への進学や研究生として研究指導を受けることも可能です。

トピックス

週末開講の授業を単位認定

  • インターネット掲示板やスクーリング講義の他に、名古屋キャンパスで行う週末開講の集中講義を選択科目として開講し、単位認定しています。通学制の院生とともに、幅広い学びを実現することができます。

ケース教材を用いた演習を導入

  • 独自に作成したケース教材を演習に使用し、院生同士のディスカッションを中心に進める授業を導入。集団運営に必要な相互理解の視点やコミュニケーション能力、多角的な問題分析能力や、解決策の提案力、批判力等を養います。

在籍者状況

年齢別 20代は7%、30代は31%、40代は27%、50代は23%、60代は12%

  • 20代から60代まで、非常に幅広い年齢層の方が学んでいます。
    (平均年齢 41.7歳)

在住地別 北海道・東北は3%、関東・甲信越は24%、東海・北陸は36%、関西・近畿は26%、中国・四国は5%、九州・沖縄は6%

  • 全国各地にお住まいの方が入学し、インターネットを活用したシステムで学んでいます。

医療機関は11%、福祉施設・機関は49%(内訳「福祉高齢_25%」、「福祉児童_4%」、「福祉障害者_11%」、「福祉その他_6%」、「福祉社協_3%」)、教育機関は21%、公務員は10%、企業その他は6%、無職は3%

  • 医療・福祉・教育分野を中心に、多方面で活躍している方々が研究に取り組んでいます。



UPDATE: 2016-7-27

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